過去1年間の各種物価指数の変動率（前年同月比）をみると、輸入物価では下落幅が1月から拡大し始め、ピークとなった4月には6.6％へと達した。エネルギーの輸入価格が30.8％落ち込んだことが響いた格好で、原油と石油製品では低下率がそれぞれ36.0％、33.1％を記録。石炭（24.6％減）、天然ガス（22.4％減）、電力（24.6％減）も20％台の大幅低下となった。
輸入物価の低下につられる形で川下の生産者物価、卸売物価、消費者物価も落ち込んだ（下のグラフ参照）。輸入物価の下落率が5月に縮小し始めると、その他の物価も連動して底を打ち、グラフの線は右肩上がりが続いている。輸入物価と生産者物価は最新のデータが出ている10月の時点で前年同月をなお下回っているものの、近い将来に上昇へと転換する勢いだ。
卸売物価では2013年から続いた下落に歯止めがかかり、11月は0.8％上昇。2カ月連続で1年前の水準を上回った。鉱石・金属は6.3％増となり、5カ月連続で上昇した。上げ幅も前月の2.7％から2倍以上に拡大している。
物価はユーロ圏でも回復しており、11月の消費者物価指数は前年同月比の変動率（インフレ率）が0.6％（速報値）となり、前月から0.1ポイント上昇。直近のボトムである5月（－0.1％）からは0.7ポイント高くなった。ECBはこうした状況を踏まえ、8日発表した経済予測でユーロ圏の来年の予想インフレ率を前回（9月）の1.2％から1.3％へと上方修正した。